“72時間の壁が迫っています…”
大きな災害が起きるとこのフレーズを聞く機会が多くなっています。
でも、その根拠って…？
“７２時間の壁” その根拠は？
“生存率が著しく下がるとされる災害発生から72時間が迫るなか、
懸命の救助活動が続けられています…。”
大きな災害のときにニュースでよく耳にするフレーズ。
公的機関でも使われているほか、
地震だけでなく大雨災害のときにも聞かれるようになりました。
では、”発災から72時間たつと生存率が著しく下がる”根拠は何なのでしょうか。
根拠としてよく挙げられているのが、
阪神・淡路大震災の救助活動に関するこちらのグラフです。
救出者に占める生存者の割合が、
1日目 75％ → 2日目 24％ → 3日目 15％
そして、72時間が過ぎた4日目は5％まで下がっています。
たしかに、72時間が過ぎると
生存者の発見はかなり難しくなっているようですが、
グラフを見てわかるように3日目から4日目にかけて
生存率が一気に下がったというふうには見えません。
資料にも「早く助けるほど高い生存率」とあり、
むしろ、発災2日目に生存率が大きく下がったと記載されています。
阪神・淡路大震災では多くの人が
建物の倒壊などで生き埋めになって亡くなりました。
生き埋めになった人たちは
４日目になって次々に亡くなったのではなく
意識があり、声が出せる状態の人たちから順に発見・救助されていき、
すでに亡くなっていた人たちがその後に救助されたと考える方が自然です。
なぜ広まったのか？
「根拠」とされる資料からも疑問符がつく”72時間の壁”。
冷静に考えれば、被災している人の年齢や健康状態もバラバラ、
地震や大雨など災害の状況の違うのに
一律に「72時間たつと生存率が一気に低下する」というのは
もともとおかしな話のはずです。
ではなぜ、”７２時間の壁”はここまで広まったでしょうか？
推測にすぎませんが、次のような要因が考えられます。
地震災害などで生き埋めになった人の死因の多くは圧死や窒息死です。
こうした人たちを救うには発災後数分以内に救助しなくてはなりません。
しかし、それは到底不可能です。
一方、壁が72時間先であれば、大規模な救助部隊を投入して
ある程度の活動を行うことが可能です。
72時間」であれば助ける側も「希望を持つ」ことができます。
また、「72時間の壁」をよく使用するのは報道機関ですが、
報道機関としては、災害のニュースの注目度を保ち続けるために
「わかりやすいキャッチコピーを使いたい」という傾向があります。
特に「72時間が迫る」と訴えることでさらなる支援を集める効果も期待できます。
“７２時間の壁”からの教訓
“７２時間の壁”という言葉にはひとつの区切りを設けて
その目標に向かって救助活動を迅速に進めるという効果もあると考えられますが、
一方で、日本における防災の問題点もあらわにしていると考えられます。
“７２時間の壁”も冷静に考えれば「そんなわけあるかい」となるのですが、
多くの人が「思考停止」状態で使っています。
防災はまさに命にかかわる問題ですから科学的な検証が不可欠なはずです。
しかし、実際には
▽防災訓練で新聞紙でスリッパを作る
（実際の避難所で役だったという話を聞いたことがない）
▽避難する時に防災頭巾をかぶる
（どこまで落下物の衝撃に耐えられるのか）
といった「やってる感」重視がまかり通っています。
“７２時間の壁”もその延長線上にあるといえるのではないでしょうか。
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